ロシアのウクライナ侵攻、米国のトランプ現象、激変の世界をネットワーク論から見通す

世界的な金融危機を読み解く・・・。ビジネスマンのみならず、混乱を極めた経済状況、これからの日本の将来を考えるためにはぜひおすすめしたい講演です。(C)寺島実郎、慶應丸の内シティキャンパス

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東日本大震災後、自衛隊の存在感が急浮上している。しかし緊縮財政のなか、防衛予算も右肩下がりが続き、防衛産業にも影響を与えている。防衛産業は、自衛隊におカネが落ちなければ、売り上げも立たない。民生品に転用できない特殊な設備や職人技に頼る部分も多い。今後も発注が減少すれば、そうした人・モノを手放さざるをえなくなる 。

本書では、日本企業がつくる防衛装備の紹介や他国の防衛産業の事例、基地のある町のルポ、武器輸出三原則の問題点、防衛問題に詳しい自民党・石破茂氏へのインタビューなどを通じて、防衛産業のありのままの姿と課題を探った。

2020年のアメリカ大統領選挙を経てアメリカはどう変わるのか?前回大統領選挙で「トランプ勝利」の予想を的中させたアメリカ大手保守系シンクタンク・ヘリテージ財団の元上級研究員である著者がトランプ政権1期目の総括とともに…

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言語や民族が異なる２８の巨大な連合体「ＥＵ」（欧州連合）。ＧＤＰ全体では米国をしのぐ世界最大の経済圏でありながら、経済は低空飛行を続けている。ギリシャ問題は当面の危機をしのいだものの、独・英・仏のリーダー３国もそれぞれの国内事情を抱えている。ましてやギリシャ、スペイン、イタリア、ポルトガルといった南欧諸国との格差は、ＥＵ協調にどのような影響を及ぼすのか。

　また、経済だけでなく15年1月に起こった、フランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」へのテロ事件も記憶に新しい。宗教や民族間の共存は可能なのか。逆に混迷を深めるのか。

　本誌では現地ルポを交え、欧州の今を読み解く。



　・経済優等生のドイツですら、国民の20...

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「データサイエンス」。ここ数年、数量的思考力を高めようとするビジネスパーソンが増えている。そこで、データを分析する際に必要な統計の基礎知識をざっとおさらいし、景気動向や証券市場動向の理解に役立ててはどうか。数学が苦手でも基本原理や落とし穴を知ればレベルアップ。また経済学理論の変遷を交え、使える！経済学を紹介する。
　本誌は『週刊東洋経済』2016年10月1日号掲載の22ページ分を電子化したものです。　

2015年11月、三菱リージョナルジェット（MRJ）の試験機が飛び立った。半世紀ぶりの国産旅客機が離陸した歴史的な瞬間だ。

ウクライナ侵攻、軍拡中国、ＮＰＴ崩壊…… 核兵器情勢の「今」を知る本 　ウクライナ侵攻を機に核使用をちらつかせるロシア、核弾頭を倍増させる中国、核大国アメリカの混迷、そして形骸化が進むNPT（核不拡散条約）体制。

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　年間1000万台以上を売る世界トップクラスの自動車メーカー「トヨタ」。2015年3月期のトヨタの営業利益は過去最高の2兆7000億円を見込む。 　そのトヨタもリーマン・ショック後に4000億円を超える営業赤字や、米国での大規模リコール問題も経験した。豊田章男社長は、自動車産業で先頭ランナーである今、モデル企業もない時代に、世界マーケットへ向けどう挑戦を続けるのか。 　本誌ではトヨタのグローバル体制構築を支える製造技術革新、驚愕のトップ人事、部品のメガサプライヤーへ向けた系列再編など「トヨタ4.0」の全貌を紹介する。 　本書は『週刊東洋経済』2015年5月2・9日合併号掲載の35ページ分をまとめたものです。

■「社外」で輝き出すと、「会社」でも輝き出す
「会社の空気が、生理的に自分に合わない」
「会社で、デキない奴と思われている」
「会社でダメな自分を、休日まで引きずってしまう」
「今の仕事（会社）が、とにかく嫌いだ」

そのように思っている人が、とても多くいます。
一方で、
　「会社で確実に結果を出している人」
「楽しそうに仕事をしている人」
「自分らしく生きている人」
がいます。

その違いは、いったい何なのでしょうか？

それは……、
今の会社や仕事が、「合っている」か、「合っていないか」だけ。
「デキる」「デキない」は、「向き（好き）」「不向き（嫌い）」で決まるからです。

「デキる人」とは、
たまたま自分に向いている仕事（会社）に出会った人、
いわば、偶然の産物なのです。

だったら、転職したり、独立すればいいのか？
いえ、そんな大きなリスクを負う必要はありません。
まずは、【社外】に目を向ければいいのです。

社外に、自分が好きな世界、好きな舞台を見つけ、
...

１９６９年に都市再開発法が制定されてから５０年。東京をはじめ、札幌、横浜、名古屋、大阪、福岡でも活況の都市再開発。

ニッポンのお寺が危機に瀕している。

本書の主旨は、みなさんが正しい目的に向かって力いっぱい努力すること―、苦労や苦しみ、屈辱から逃れることも、他者からの支援や保護に頼りきることもなく、自分自身で活路を切り開けるように導くことだ。自分自身を助けることは、突き詰めて考えれば、周囲の人を助けることにつながる。本書で取り上げたさまざまな実例――文学者や科学者、芸術家、発明家、教育家、慈善家、宣教師、殉教者たちの生き様―を見れば、それが分かるはずである。優れた人物が、自らの理想を追求するなかで失敗することはもちろんある。しかし、失敗しようと思って失敗したわけでもなければ、失敗してよかったと考えているわけでもない。よからぬことを追求して成功するのは恥ずべきことだが、理想を追求して失敗するのは名誉なことである。しかし、理想を追求して成功するほうがそれよりもっといい。どんな場合でも一番大事なのは結果ではなく、その目的であり、価値ある目的の実現に向けて注ぐ努力と忍耐、勇気、不屈の闘志である。-目次-第11章 自己修養―やさしさと難しさ――SELF-CULTURE――FACILITIES AND DIFFICULTIES...

国民の能力に差はないのになぜ給料が7.5倍!?その理由を知れば、日本は現状から抜け出せる!アメリカと日本の国力の差は、縮まるどころか広がる一方だ。

２０１８年１０月４日、トヨタ自動車とソフトバンクは新たなモビリティサービス構築に向けて提携し、合弁会社を設立すると発表。自動車業界の主役交代を予感させる瞬間だった。

地方経済に対する「悲観論」を払拭し、地銀の「存続意義」を明らかにする画期的企業経営論！！

読売新聞主筆が「密室政治」の内実を記した『派閥と多党化時代　政治の密室　増補新版』（雪華社・1967年）を緊急復刊！！現役政治記者時代の筆者は政界の深部まで入り込み、権謀術数渦巻く人間ドラマを鮮烈な筆致で描き出している。

超人気エコノミストによる初めての深堀り対論。「ドル基軸通貨体制」は永遠ではない。今こそ知るべき、国際金融のリアル

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　グローバル化した世界で戦うビジネスパーソンは、「知と思考」を鍛えるために本を読むことがかかせない。　どのような本を選び、どう読み、読んだ内容をどう生かしていくか。さまざまな分野で活躍する賢人たちが、独自の読書法をレクチャー。 　東京大学ＥＭＰ（エグゼクティブ・マネジメント・プログラム）の課題図書40冊も公開！　読書の奥深さを知り、本から学ぶことで、ビジネスのアウトプットにつなげよう！ 　本書は『週刊東洋経済』2014年1月11日号の第2特集の20ページ分を抜粋してまとめたものです。

石橋湛山は首相としての在任期間がわずか65日である。近代日本史の上では最短に近い。しかし私は、「最短の在任、最大の業績」と思っている。石橋と対峙する言い伝えは「最長の在任、最小の事績」と言え

わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。

コバホーク、出陣！見慣れた派閥対立の図式を超え、ようやく日本でも40代の総理候補という世界標準のリーダー選びに道が開けた。2024年のチャンスを逃せば、2度と自民党再生も日本の復活もないだろう。

この世界はどこへ向かおうとしているのか。難問に立ち向かうためにエリートたちが頼りにし始めたのが哲学だ。哲学は、そもそも現実を理解するための学問である。

「日本とアメリカとは特別な関係にある。正しく言えば、これは同盟関係などではなく、敗戦以降連綿と続く『日本がアメリカに一方的に支配され、従属する関係』だ。軍事・経済・政治の全分野ですでに完成された「支配⇔従属」関係をどう解消していくか？

もうすぐ核戦争！　世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?　情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第３次世界大戦へと突入しつつある。